高所作業車は中古購入？レンタル？料金・資格・選び方を徹底比較

高所作業車を導入する際、「中古で購入する」のと「必要な時だけレンタルする」のでは、どちらが良いか悩む方も多いでしょう。結論から言うと、利用頻度と使用期間によってどちらがお得になるかは変わります。

一般的に、月に数回程度の利用や、特定の現場で短期間だけ使用する場合は「レンタル」の方がコストを抑えられます。一方で、年間を通してほぼ毎日使用する場合や、数年単位での長期利用を計画しているなら「中古購入」の方が総額は安くなる可能性があります。

ただし、購入する場合は車両本体の価格だけでなく、年次点検（特定自主検査）や車検、保管場所の確保といった「維持管理費」も考慮する必要があります。自社の利用状況と維持費を比較検討して判断することが重要です。

レンタルと購入、それぞれの選択肢には明確なメリットとデメリットがあります。コスト面だけでなく、管理の手間や利便性なども含めて総合的に比較検討しましょう。

レンタルの最大の魅力は、必要な時に必要な機種を手軽に利用できる点にあります。特に、保管場所の確保やメンテナンスの手間を省きたい事業者にとっては、大きなメリットとなるでしょう。

レンタルのメリット

• 初期費用が安い：高額な購入資金は不要で、期間に応じたレンタル料金だけで利用できます。
• 維持管理が不要：車検や点検、修理、保管場所の確保といった手間やコストはかかりません。
• 経費計上が容易：レンタル料金は全額経費として計上できるため、会計処理がしやすく節税にも繋がります。
• 常に整備された車両：レンタル会社によって整備された、安全な車両を利用できます。

レンタルのデメリット

• 長期利用は割高：長期間利用し続けると、購入するよりも総額が高くなる場合があります。
• 予約の手間：繁忙期には希望の機種が予約できず、借りられない可能性があります。
• カスタマイズ不可：自社仕様への改造や、社名を入れるなどのカスタマイズはできません。

中古購入の強みは、自社の資産としていつでも自由に使える点です。利用頻度が高い場合は、レンタルよりもコストパフォーマンスが良くなることがあります。

中古購入のメリット

• いつでも使える：予約は不要で、急な現場にもすぐに対応できます。
• 資産になる：支払いが完了すれば自社の資産となり、将来的に売却することも可能です。
• 長期コストの削減：利用頻度が高く長期間使用する場合、レンタル料金の総額よりも安くなることがあります。

中古購入のデメリット

• 初期費用が高い：中古とはいえ、購入時にはまとまった資金が必要です。
• 維持費がかかる：車検や特定自主検査、保険、税金、駐車場代といった維持費が別途かかります。
• 故障リスク：中古車なので、予期せぬ故障が発生し、修理費用がかかる可能性があります。

では、実際にどれくらいの費用がかかるのでしょうか。レンタル料金の相場と中古車の購入価格の目安を見ていきましょう。なお、料金は機種のスペック（作業床の高さ）や地域によって変動するため、あくまで参考としてご覧ください。

高所作業車のレンタル料金は、作業床が高くなるほど高額になるのが一般的です。ここでは、トラック式高所作業車を1日レンタルした場合の料金目安を紹介します。

作業床高さ	日額料金目安（税別）
9.9mクラス	15,000円 〜 25,000円
12mクラス	20,000円 〜 60,000円
17mクラス	40,000円 〜 75,000円
22m以上	45,000円 〜

※注意点
上記の日額料金に加え、一般的に以下の費用が別途発生します。

• 回送費：車両を現場まで運搬・回収するための費用です（往復分）。
• 基本管理料・サポート料：車両の点検や補償制度などに対する費用です（1日あたり数百円〜千円程度）。
• 燃料費：使用した分の燃料代です（返却時に満タンにするのが基本です）。

中古車の価格は、年式、走行距離、アワーメーター（稼働時間）、車両の状態によって大きく変動します。ここでは、おおよその価格目安を紹介します。

種類・高さ	中古価格目安
トラック式（10〜12m）	200万円 〜 400万円
トラック式（17m以上）	400万円 〜 800万円以上
自走式（ホイール/クローラ）	30万円 〜 150万円

トラック式は、ベースとなる車両本体の状態も価格に影響します。一方、屋内用などの自走式は比較的安価な場合もありますが、バッテリーの劣化具合などには注意が必要です。

高所作業車には多くの種類があるため、現場の環境や作業内容に合わせて適切な機種を選ぶことが大切です。選ぶ際の主なポイントは「走行方式」と「ブームの形状」の2つです。

高所作業車は、移動方法の違いによって大きく「トラック式」と「自走式」に分けられます。

トラック式

トラックの荷台に作業装置を搭載したタイプで、公道を走行できます。現場間の移動がスムーズなため、屋外での電気工事や看板設置、街路樹の剪定などで広く利用されています。

自走式（ホイール式・クローラ式）

作業機自体にタイヤやクローラ（キャタピラ）がついており、現場内を移動しながら作業できます。公道は走行できないため、現場への運搬には回送車が必要です。

• ホイール式：タイヤで走行するタイプで、屋内や舗装された路面での作業に適しています。
• クローラ式：クローラ（キャタピラ）で走行し、不整地や軟弱な地盤でも安定した作業が可能です。
• クローラ式：クローラ（キャタピラ）で走行し、不整地や軟弱な地盤でも安定した作業が可能です。

ブーム（腕の部分）の形状によって、作業できる範囲が変わります。

ブーム形状	特徴・適した作業
伸縮ブーム型	ブームが直線的に伸縮。障害物を越えて遠くへ届きます。
屈折ブーム型	ブームが関節のように屈折。障害物を避けながら接近できます。
垂直昇降型	作業床が垂直に昇降。狭い場所でも安定し、屋内作業向きです。

高所作業車を使用するには、労働安全衛生法で定められた資格が必要です。資格は「作業するための資格」と「公道を運転するための免許」の2種類に分けて考える必要があります。

高所作業車のバケット（作業床）を操作するには、作業床の高さに応じた講習を修了している必要があります。

• 作業床高さ10m未満：
  「高所作業車運転の特別教育」の受講が必要です。
• 作業床高さ10m以上：
  「高所作業車運転技能講習」の修了が必要です。

10m以上の技能講習を修了していれば、10m未満の車両も操作できます。現場で使う車両のスペックは、事前に必ず確認しましょう。

トラック式高所作業車で公道を走行するには、車両の「車両総重量」に応じた運転免許が必要です。特に、普通免許は取得時期によって運転できる車両の区分が異なるため注意しましょう。

• 平成29年（2017年）3月12日以降に取得した普通免許：
  運転できるのは車両総重量3.5t未満の車両のみです。多くの高所作業車（2tトラックベースなど）は総重量が5tを超えるため、「準中型免許」以上の免許が必要になるケースがほとんどです。
• それ以前の普通免許：
  取得時期によっては、5t未満または8t未満の車両まで運転できる場合があります。詳しくは免許証の条件欄を確認してください。

高所作業車は、現場の状況に合わせて最適な機種を選び、必要な期間だけレンタルするのが賢い使い方です。急な手配が必要な時や、面倒な見積もり手続きを省きたい時は、ぜひ「KenkiGo」をご活用ください。

KenkiGoのメリット

• 24時間いつでも予約可能：スマホやPCから、時間を気にせずいつでも在庫確認と予約ができます。
• 見積もり待ちゼロ：現場の住所と利用期間を入力するだけで、配送料込みのレンタル料金がその場で確定します。
• 豊富なラインナップ：現場のニーズに合わせた多様な高所作業車をご用意しています。

面倒な電話やFAXでのやり取りはもう必要ありません。KenkiGoで、スマートに建機を手配しましょう。